宅建の勉強にやる気が出ない人へ！資格手当を時給換算してモチベーションを上げた話

「会社から宅建を取るように言われたけど、正直やる気が出ない…」

「仕事が終わってから勉強するなんて面倒くさい」

「そもそも宅建って、頑張って取得するメリットがあるの？」

そんなふうに感じている方もいるのではないでしょうか。

宅建は決して簡単な試験ではありません。仕事をしながら勉強時間を確保するのも大変ですよね。

そんな方におすすめしたいのが、宅建の勉強時間をお金に換算してみることです。

私は2021年に独学で宅建試験に合格しました。結果として勉強時間は合計235時間、自己採点は39点でした。

実は、私が宅建を取得しようと思った一番の理由は、とても単純です。

お金が欲しかったからです！

当時の勤務先では、宅建士証を取得すると毎月3万円の資格手当が支給される制度がありました。

年間にすると36万円。

私は勉強時間を時給に換算して、「1年間の資格手当だけでも、勉強に費やした時間に見合うだけの収入になるかもしれない！」と考えていました。

しかも、資格手当は1年限りではなく、条件を満たして働き続ける限り毎年もらえるもの。

さらに、宅建の資格があれば転職にも役立つかもしれないし、将来は独立してもっと稼げるかもしれない。

そんな期待が勉強を続けるモチベーションになっていました。

この記事では、私が実際に行っていた勉強時間の時給換算や、資格取得にかかった費用、合格後の資格手当について紹介します。

宅建の勉強がやる気にならないなら、資格手当を時給換算してみよう！

私が勉強中に意識していたのは、勉強時間を将来のお金に置き換えることでした。

宅建の勉強を始めたとき、合格までに何時間かかるかは分かりません。

ただ、資格手当が月3万円、年間36万円になることは分かっていました。

そこで、勉強した時間に対して、将来受け取れる資格手当がいくらになるのかを考えるようにしていました。

例えば、年間36万円（月3万円）の資格手当がもらえる場合、勉強時間によって時給換算すると次のようになります。

勉強時間	1年分の資格手当を時給換算
100時間	3,600円
200時間	1,800円
300時間	1,200円
400時間	900円
500時間	720円

※資格手当が1年間支給された場合の額面による計算です。合格を保証する勉強時間ではありません。

もちろん、実際の勉強はアルバイトではないので、勉強した時間に応じてお金がもらえるわけではありません。

それでも、将来の収入を具体的にイメージできるようになると、勉強する気持ちが変わってきました。

私の宅建勉強235時間を時給換算すると？

私が2021年の宅建試験に合格するまでにかかった勉強時間は、合計235時間でした。

そこで、実際の勉強時間を使って計算してみました。

年間36万円 ÷ 235時間 ＝ 約1,532円

なんと、1年分の資格手当だけでも、勉強1時間あたり約1,532円に相当します。

しかも資格手当が継続して支給されれば、2年目、3年目と累計額は増えていきます。

資格手当の受給期間	累計額	勉強235時間の時給換算
1年間	36万円	約1,532円
3年間	108万円	約4,596円
5年間	180万円	約7,660円
10年間	360万円	約15,319円
20年間	720万円	約30,638円

※毎月3万円が継続支給された場合のシミュレーション。税金や社会保険料、取得費用、更新費用は差し引いていません。

こうして見ると、最初に勉強する時間の価値が、長い目で見るほど大きく感じられませんか？

一度合格したら、同じ宅建試験に毎年合格し直す必要はありません。

私にとっては、これが宅建取得の大きな魅力でした。

資格手当が月1万円でも宅建を取るメリットはある？

「月3万円も資格手当が出る会社なんて、うちとは違う…」

そう思う方もいるかもしれません。

そこで、月1万円の場合も計算してみます。

月1万円なら年間12万円です。

受給期間	月1万円の場合	月3万円の場合
1年間	12万円	36万円
3年間	36万円	108万円
5年間	60万円	180万円
10年間	120万円	360万円
20年間	240万円	720万円

仮に235時間の勉強で合格した場合、月1万円でも1年分の資格手当を時給換算すると約511円。3年間なら約1,532円、10年間なら約5,106円になります。

月1万円と月3万円ではもちろん大きな差があります。

それでも、資格手当を長期間受け取れるなら、月1万円でも十分に取得を検討する価値があると思います。

ただし、資格手当の金額や支給条件は勤務先によって異なります。宅建士証の取得が必要なのか、資格を活かす業務に従事する必要があるのかなど、事前に確認しておきましょう。

宅建取得にかかった費用は？私の場合は教材をメルカリで売却！

資格手当の金額だけでなく、取得するまでにどれだけ費用がかかったのかも気になりますよね。

私は独学だったため、通信講座などの受講費用はかかっていません。

使用したのは市販の参考書と予想模試、無料アプリなどです。

実際に購入した教材と売却額

教材	購入額	売却額
これだけ！まんが宅建士	約1,800円	約1,700円
1回で合格するための宅建士	約1,430円	約700円
TAC直前予想模試	1,760円	約1,200円
出る順宅建士 直前予想模試	1,760円	約1,200円
合計	約6,750円	約4,800円

※2021年版の教材価格と当時の記憶をもとにした概算です。

購入額から売却額を引くと、差額は約1,950円。

メルカリの販売手数料を10％として計算すると約480円なので、送料を除いた実質負担は約2,430円です。

送料を仮に合計800円とすれば、教材費の実質負担は約3,230円になります。

もちろん、これは概算ですが、参考書を売却することで教材費をかなり抑えることができました。

私が実際に使った参考書や問題集、無料アプリについては、こちらの記事で詳しく紹介しています。

▶ 【独学で宅建に合格】実際に使ったおすすめ教材と勉強方法はこちら

参考書や模試は売るタイミングも重要！

私が意識していたのは、購入した教材に書き込みをしないことです。

解答は別の紙などに書くようにして、使い終わったらメルカリで売却していました。

特に、宅建の予想模試は試験前に売ることを意識していました。

試験が終わると、その年度版の模試を必要とする人が減ってしまうと考えたからです。

そのため、模試を解き終えたら早めに出品し、試験の1週間前までには購入者に届くようにしていました。

また、『これだけ！まんが宅建士』も読み終わった時点で、試験前に売却しました。

一方、メインで使用していた『1回で合格するための宅建士』は、10月の試験が終わってから売却しました。

2021年は12月にも宅建試験が実施されたため、10月の試験後でも需要があり、約700円で売ることができました。

ただし、これは2021年当時の話です。試験日程や中古教材の需要は年度によって異なります。

必要な教材まで無理に早く手放す必要はありませんが、使い終わった教材を早めに売るのは節約方法の一つだと思います。

無料アプリも活用

参考書以外には、次のような無料サービスも活用していました。

• 宅建の過去問アプリ
• 過去問道場
• Studyplus
• YouTubeの宅建関連動画

特にStudyplusは勉強時間の管理にも利用していました。

勉強時間が積み上がっていくのを見ることで、達成感にもつながりました。

実際に使った教材や勉強方法については、別の記事でも詳しく紹介しています。

受験料や宅建士登録にも費用がかかる

宅建は試験に合格すれば終わりではありません。

宅建士証を取得するためには、受験料のほかに登録実務講習や登録手数料、宅建士証の交付手数料などが必要になる場合があります。

私の場合、登録実務講習・登録手数料・宅建士証の交付手数料は会社が負担してくれました。

実際にかかった費用を、会社の補助がなかった場合と比較してみます。

私が受験した2021年度の宅建試験受験料は7,000円でした。（2026年度の受験料は8,200円のようです）

私が宅建士証を取得するまでにかかった費用

項目	費用の目安	私の場合
宅建試験受験料（2021年）	7,000円	自己負担
登録実務講習	18,000〜22,000円	会社負担
宅建士登録手数料	37,000円	会社負担
宅建士証交付手数料	4,500円	会社負担
本籍地の身分証明書	約300円	自己負担
登記されていないことの証明書	300円	自己負担
住民票	約300円	自己負担
証明写真	約800円	自己負担
合計	68,200〜72,200円	約8,700円

※2021〜2022年当時の費用をもとにした概算です。教材費・交通費・郵送費などは含みません。

私の自己負担額は約8,700円でしたが、会社の補助がなければ約7万円かかっていた計算になります。

それでも資格手当が月1万円なら約7〜8ヶ月、月3万円なら約3ヶ月で回収できる金額です。

ただし、資格手当の支給条件や登録費用の補助は会社によって異なります。

これから宅建を取得する方は、資格手当の金額だけでなく、取得後に必要な費用を会社が負担してくれるかも確認しておくのがおすすめです。

宅建は合格してすぐ資格手当がもらえるわけではなかった！

ここで一つ、注意したいことがあります。

それは、宅建試験に合格しただけでは、すぐに資格手当が支給されるとは限らないということです。

私の勤務先では、宅建士証を取得することが資格手当の支給条件でした。

私は2021年10月に宅建試験を受験し、合格発表後すぐに登録実務講習を受講しました。

その後、必要書類を集めて登録手続きを行い、宅建士証を受け取ったのは2022年2月後半でした。

つまり、試験を受けてから資格手当の支給条件を満たすまで、約4ヶ月かかったことになります。

また、私はその後、育児休業などで資格手当が支給されていない期間もあります。

そのため、この記事の累計資格手当は、実際の受給総額ではなく、毎月継続して支給された場合のシミュレーションとして紹介しています。

宅建は一度合格すれば長く活かせる資格！

私が宅建を取得してよかったと思う理由は、資格手当だけではありません。

宅建試験の合格自体に有効期限はない

宅建試験は、一度合格すれば、その合格自体に有効期限はありません。

もし登録すれば宅建士証には5年間の有効期間があり、継続して使用するには更新手続きが必要です。更新時には通常、法定講習の受講や費用が発生します。

それでも、何年かごとに宅建試験そのものを受け直す必要がないのは、大きなメリットだと思います。

転職にも役立つ可能性がある

宅建は、不動産業界への転職でもアピールできる資格です。

宅地建物取引業者には、事務所などに一定数の専任宅建士を設置する義務があります。

そのため、資格保有者を求める会社もあります。

転職先に資格手当の制度があれば、転職後も資格を収入アップにつなげられる可能性があります。

もちろん、すべての会社で資格手当が支給されるわけではありませんし、転職が必ず有利になるとも限りません。

それでも、自分の持っている資格を履歴書に書けることは、将来の選択肢を広げることにつながると思います。

将来の独立も夢ではない？

私が宅建を取得しようと思った理由には、もう一つありました。

「将来、自分で独立して、もっと稼げるようになるかもしれない！」

という期待です。

宅建士の資格だけで不動産業を開業できるわけではなく、宅地建物取引業の免許や営業保証金など、別の要件も必要になります。

それでも、不動産業界で働いたり、将来の独立を考えたりするうえで、宅建の知識や資格は役立つものだと思っています。

宅建の勉強にやる気が出ない人へ

会社から宅建を取るように言われて、仕方なく勉強している方もいると思います。

私自身は自主的に宅建を取得したので、会社から受験を強制された経験はありません。

それでも、仕事やプライベートの時間を使って勉強する大変さはよく分かります。

そんなときは、宅建に合格した後のメリットを具体的に想像してみてはいかがでしょうか。

資格手当が月1万円なら、年間12万円。

月3万円なら、年間36万円。

そのお金で何ができるか考えてみるのもいいと思います。

旅行に行く、欲しかったものを買う、貯金を増やす。

私は「お金が欲しい」という気持ちが勉強の原動力になりました。

資格を取る理由は、人それぞれでいいと思っています。

まとめ｜宅建の勉強時間は将来への投資になるかもしれない

私は2021年に235時間の独学で宅建試験に合格しました。

資格取得後は、月3万円の資格手当を受け取れるようになりました。

年間36万円という金額を勉強時間で割ると、時給換算で約1,532円。

さらに、資格手当が長く続けば、勉強時間あたりのリターンは大きくなっていきます。

もちろん、誰もが235時間で合格できるわけではありませんし、資格手当の金額や支給条件も会社によって異なります。

それでも、宅建は一度取得すれば長く活用でき、資格手当だけでなく転職や将来の働き方にもつながる可能性があります。

勉強のやる気が出ないときは、ぜひ自分の会社の資格手当を調べて、勉強時間を時給換算してみてください。

今頑張っている勉強時間が、将来の収入や仕事の選択肢につながるかもしれません。

この記事が、宅建の勉強を頑張る方のモチベーションにつながれば嬉しいです。